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意外と知らない?セキュリティ設備の耐用年数

目次
  1. セキュリティ設備にも耐用年数が定められている
  2. 防犯カメラや入退室管理システムの法定耐用年数は6~8年
  3. 定期的な保全・メンテナンスで耐用年数は向上する

セキュリティ設備にも耐用年数が定められている

セキュリティ関連設備とは、防犯カメラや入退室管理システム、それらに付随するレコーダー等の総称をいいます。
近年の防犯意識向上や安全・安心への意識向上により、防犯カメラや入退室管理システムを導入する企業も年々増えてきております。


しかし、当然これらも機械であり、時間が経つにつれて劣化が進みます
今回はセキュリティ設備に関わる法定耐用年数について触れていきたいと思います。

防犯カメラや入退室管理システムの法定耐用年数は6~8年

下記の表が各セキュリティ設備の法定耐用年数です。

項目 法定耐用年数 備考
防犯カメラ 5年 光学機器として使用
6年 事務機器及び通信機器として使用
(防犯カメラとして使用する場合はここに該当)
8年 建物付属設備として使用
レコーダー 6年
警報通信機
電子錠 7年 電子部品以外は10年
センサーライト(LED) 15年
入退室管理システム 6年

カメラは条件により耐用年数が異なるのですが、防犯用に使用する場合は6年間の耐用年数となります。


そもそも法定耐用年数とは国税庁が定めているもので、減価償却費を算出するために用いられます。
そのため、法定耐用年数はおおよその理論値により決められており、現場での使用状況や使用環境により、実際に稼働できる年数は異なってきます


なお、実際の導入の際には各メーカーにて決められている製品の耐久年数(安定的に稼働し続けられる目安)を確認することが大切です。

定期的な保全・メンテナンスで耐用年数は向上する

さて、ここまで法定耐用年数について触れてきましたが、実際の製品寿命を延ばすためには定期的な保全・メンテナンスが必要です。


一度取りつけてしまえばそのまま置いておけば良いわけではなく、何かあったときに製品が機能するように理想は1カ月に1度、少なくとも1年に1度は製品が稼働をしているかどうか確認をしましょう。


日々の確認が有事の際に身を守る術となります。

今後も見据えて検温機を再導入したい方へ

そして、S-TEKTでは「防犯カメラや入退室管理システム等、セキュリティ工事全般に関わる相談がしたい」という方からのご相談も受け付けています。

セキュリティ設備に関わるお悩みや課題がある方は是非お気軽にご相談ください。
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2021年06月01日

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